タイヤメーカー4社の業績予想、販売減など響き全社下方修正

　タイヤメーカー4社が19年12月期通期業績予想を修正した。売上高、利益ともに前回予想を下回る見込みだ。世界経済減速や自動車販売の低迷によるアジア、欧米等での減速に加え、為替円高、固定費の増加などが影響する。

　ブリヂストンの推定による19年通期の世界のタイヤ需要は、アジア（タイ・インドネシア・インド・中国の合計）、欧米の落ち込みが目立つ。乗用車用新車用は日本が前年を上回るが、米国は8％減、欧州は6％減、アジアは10％減と軒並み前年を下回ると推定。中でもアジアは深刻で、乗用車用市販用は1％減、トラック・バス用新車用は8％減、トラック・バス用市販用は3％減と、全ての項目で需要が減少するとみられている。

　同社のグローバル販売本数は、ORRが前年を上回り、トラック・バス用（新車用と市販用の計）が前年並みを見込むものの、乗用車用（同）は前年を若干下回ると見込んだ。乗用車用は北米の新車用が1割強減少、欧州、中国・アジア大洋州の補修用が1割弱の減少とみた。販売数量減は営業利益にも響き、第2四半期業績発表時では、数量で270億円の増益要因としていたが、今回は一転して120億円の減益要因になると予想した。

　住友ゴム工業は足元の需要動向や為替などの環境変化を反映した。為替の前提は従来予想に比べ1ドルで1円、1ユーロで3円円高に修正。事業利益段階では、第2四半期業績発表時に為替を55億円の減益要因としていたが、70億円の減益要因に見直した。また、33億円の増益要因としていた数量・構成他は一転して12億円の減益要因とした。

　横浜ゴムは第3四半期業績と為替等の外部環境の変化を勘案した。第3四半期業績は、新車用タイヤの売上収益が前年同期を下回った。国内での納入車種の切り替え、中国での自動車生産の調整継続等により、販売が低調だった。

　TOYO TIREはタイヤの需要動向等を踏まえた。強みとする北米は販売量、売上高ともに前年同期並みで推移したものの、欧州は市販用タイヤ販売の減少や円高の影響により、販売量、売上高ともに前年同期を下回った。