TOYO TIRE、国内タイヤ工場の熱エネルギー源を天然ガスに転換

　TOYO TIREは1月17日、自動車用タイヤの国内主力製造拠点の一つである仙台工場（宮城県岩沼市）で熱効率性の高いガスタービン設備の設置が完了し、今月末から本格稼働すると発表した。これにより、桑名工場（三重県員弁郡）とあわせ、国内タイヤ工場で使用する熱エネルギー源が天然ガスへと転換されることになる。

　仙台工場内で使用する蒸気と電気はこれまで、石炭と使用済みタイヤとの混合燃焼といったコージェネレ－ションボイラー設備によって供給していたが、工場の所在する宮城県岩沼市において、天然ガスを安定的に供給するためのインフラ整備が2017年に進められたことに伴い、主にタイヤの生産工程など工場で用いる熱エネルギー源を、より熱効率性の高い天然ガスタービンへと段階的に切り替えながら環境負荷を低減しつつ、このほど設備の完成に至った。

　天然ガスは、燃焼時に大気汚染や酸性雨の原因となるSOx（硫黄酸化物）が全く排出されないほか、光化学スモッグなどの原因となるNOx（窒素酸化物）や温室効果ガスであるCO2の排出量も少なく、石膏汚泥、フライアッシュなどの各種廃棄物発生も抑制できる。

　同社は、国内生産拠点のCO2排出量を「2020年度末までに15％削減（2005年度比）」とすることを目標に掲げて取り組んでいる。今回の設備転換の完成により、仙台工場における2019年のCO2排出量は前年比で約24%程度の抑制を見込んでおり、すでに熱エネルギー源として天然ガスエンジンを導入している桑名工場と合わせ、国内生産拠点における2020年末までのCO2排出量目標を前倒しで達成する計画だ。