“SDGs経営”、ゴム関連企業にも急速に浸透

　2015年に国連加盟国の間で合意された持続可能な開発目標（SDGs）が、ゴム関連企業にも徐々に浸透してきている。17分野の目標と169のターゲットから成り立つSDGsは高齢化、貧困格差、教育の質など貧困や社会的排除問題に加え、気候変動、生物多様性喪失、自然災害など地球環境問題の同時解決を目指しており、企業が果たす役割も小さくない。SDGsに関する第一人者である東京都市大学大学院環境情報学研究科の佐藤真久教授は、「SDGsは環境や社会に与える企業の影響が大きいからこそ、企業の力を必要としている。大企業だけでなく、中小企業も『自分（自社）ごと』として取り組む必要がある」と、企業がSDGsに取り組む意義を話す。

中期計画などに盛り込まれるケース増加

　企業によるSDGsへの意思表示やアピールは増加してきた。企業経営者をはじめとしたビジネスパーソンが「SDGsに取り組んでいる」という意思表示を示す、カラフルな円環のバッジをつける姿も珍しくなく、それはゴム関連企業も例外ではない。

　2月13日、2020年から2025年までの新中期計画を発表した住友ゴム工業は、持続可能な社会の実現に貢献し社会から信頼される企業グループを目指すとして、CSRガイドラインである「GENKI（G＝Green（緑化）、E＝Ecology（事業活動の環境負荷低減）、N＝Next（次世代型技術・製品の開発）、K＝Kindness（人にやさしい諸施策）、I＝Integrity（ステークホルダーへの誠実さ）」、またタイヤ事業、スポーツ事業、産業品事業といった事業活動の両面からSDGs達成に向けた取り組みを推進するとした。

　近年、急速に浸透している“SDGs経営”の動きは大企業だけでなく、中小企業にも広がってきている。墨東ゴム工業会の堀田秀敏会長（ホッティーポリマー社長）は2019年年末の会合でSDGsについて「働きがい、経済成長、リサイクル、温暖化防止といった問題も含まれ、今後の会社運営のヒントになると思う」と話し、工業会として勉強会などに取り組んでいく考えを示すとともに、参加者に対しSDGsが掲げる17の大きな目標が書かれたパンフレットとバッジを配布した。

　企業の規模に関わらず、取り組みが進んでいくSDGs。そこでゴム報知新聞では、佐藤真久教授に、SDGsとは一体何かという本質から、企業が取り組む意義や取り組み方までを聞いた。（インタビュー記事へ）