TOYO TIREは、同社グループの財務情報と非財務情報を統合的にまとめた年次報告書「統合報告書2026」を企業サイト（https://www.toyotires.co.jp/csr/pdf/report2026_ja_all_A3.pdf）に公開した。

　事業活動を通じ、理念において使命に掲げる「豊かな社会づくり」にどのように貢献していくのか。同社はその考え方や取り組みをステークホルダーに伝えることを目的として、統合報告書を年次で発行している。

　同社では本年から始まった中期経営計画「中計’26」のもと、中長期的な企業価値向上に向けた経営を推進しており、「統合報告書2026」では、中計’26を軸に、価値創造プロセス、事業戦略、人的資本経営、財務戦略およびマテリアリティ目標KPIを一体的に整理し、同社の持続的成長を実現していく戦略と取り組みをわかりやすく紹介している。

　■「統合報告書2026」の基本構成とポイント
　① Introduction＝同社グループの存在意義を示す理念をはじめ、沿革や事業概要を紹介している。

　②Top Message＝清水隆史社長&CEOが、「中計’26」に込めた考え方や経営方針、今後の成長に向けた展望について述べている。

　③価値創造＝「中計’26」を起点として、価値創造プロセス、前中期経営計画「中計’21」の総括、外部環境・リスクと機会、「中計’26」の骨子、技術戦略、商品ブランド戦略、販売戦略、生産・供給戦略を一体的に整理し、同社の成長戦略と価値創造の道筋を紹介。また、人的資本経営については「中計’26」と連動した人財戦略として説明するとともに、財務戦略ではROEに加えてROICを導入し、資本効率を重視した経営方針を明確化している。

　④マテリアリティ＝同社グループのマテリアリティ（重要課題）を、「価値創出」「人財基盤」「人権」「基盤技術」「脱炭素」「サプライチェーン」「自然資本」「品質」の各領域に分類し、取り組み方針や活動実績を報告。価値創出領域では、環境負荷低減、安全・安心、走りの愉しみといった製品価値を通じた価値創造の取り組みを紹介している。また、脱炭素については、TCFDに基づく気候関連リスク・機会の再評価結果を開示している。

　⑤Governance＝ガバナンス体制、全社的リスクマネジメント、コンプライアンスの取り組みについて説明。また、取締役会議長および社外取締役によるメッセージを通じて、「中計’26」達成に向けた取締役会の実効性向上や企業価値向上に向けた議論の在り方や方向性を紹介している。

　⑥Data Section＝財務11カ年サマリー、財務ハイライト、マテリアリティに関する実績データ、会社・株式情報を掲載している。