【インタビュー】日本ゼオン取締役執行役員・コーポレートサステナビリティ推進本部長兼コーポレートサステナビリティ統括部門長渡辺えりさ氏

　日本ゼオンは昨年12月、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」の実現に向けて、優先的に取り組むべき重要課題（マテリアリティ）として「ゼオンを動かす5つの歯車」を特定した。マテリアリティは、「心からワクワクできる会社の実現」、「イノベーションでほかにない価値を提供」、「強固なガバナンスの構築」、「社会の変化に対応した事業構造の転換」、「循環型社会への貢献」の5つ。それぞれが互いに影響しあう関係にあることから、歯車の形でその連関や位置づけを表した。また、2024年度からはSDGs貢献製品認定制度の運用を開始した。同社製品の中でも、特に社会課題の解決への寄与度が高い製品を認定する制度で、現在は39製品が認定されている。そこで、マテリアリティの特定やSDGs貢献製品認定制度について、同社でサステナビリティを担当する、渡辺えりさ取締役執行役員・コーポレートサステナビリティ推進本部長兼コーポレートサステナビリティ統括部門長に聞いた。

　■マテリアリティ「ゼオンを動かす5つの歯車」を特定した背景と意図
　2021年から現在の中期経営計画（中計）「STAGE30」をスタートし、その中でサステナビリティ経営とSDGsへの貢献を全面的に推し進めていくことを示している。また、2022年10月にはサステナビリティ基本方針を制定し、サステナビリティ経営に関わる基本的な考え方を定義した。

　マテリアリティ「ゼオンを動かす5つの歯車」は、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」とサステナビリティ基本方針を受け、それらを実践するための大切な基本軸となる。この基本軸をもとに、今後は中計を進めていく。

　マテリアリティを特定する以前も、中計の2030年ビジョン「社会の期待と社員の意欲に応える会社」に向けた全社戦略を示し、SDGsへの貢献も掲げてはいた。ただ、サステナビリティ経営を具体的にどのように進め、何に注力すれば企業理念や中計のビジョンを実現できるのか、その解像度が低かった。その解像度を高めるため、マテリアリティの特定が必要と考えた。

　■マテリアリティ特定の過程
　2023年4月に、社内横断的に「マテリアリティ特定プロジェクト」を設置し、約8カ月の期間を経て検討。同年12月の取締役会承認により、マテリアリティを特定した。プロジェクトは年齢、役職、部署など多様なメンバーを人選した。マテリアリティ特定に向けた議論は、当社の将来に向け非常に大切であり、各部門には最適な人材の選抜をお願いした。多様なメンバーが集まり良い議論ができたと考えている。また、世間の動向や当社に対する社会の期待を意識し、第三者の目線も取り入れるため、一部コンサルタントのアドバイスも踏まえた。

　マテリアリティの検討にあたっては、自社の財務に与える影響（フィナンシャル・マテリアリティ）と自社の対応が社会や環境に与える影響（サステナブル・マテリアリティ）の2軸で捉えるダブル・マテリアリティの考え方をベースにした。

　フィナンシャル・マテリアリティには「当社の独創性」や「社員のモチベーションの向上」、「操業の安全・安定性」などを、またサステナブル・マテリアリティには、「社員の意欲」、「会社の沿革や歴史」、「経営理念や事業に込められた思い」などを重視すべき要素として加え、議論を進めた。議論の間には、経営層が考える当社の強みや課題、今後のあり方に対する思いなどもヒアリングした。若手を含めたプロジェクトメンバーと経営層が考えていることに、大きなずれはなかった。

　■歯車を動かすのは一人ひとり
　現在、中計の次期フェーズに向けて、社内で様々な議論がスタートしている。マテリアリティの特定によって、今後の方向性やターゲットはより明確になっており、次期フェーズではそれが反映される。

　一方で、マテリアリティの社内周知も、動画や社内報など様々な媒体を用いて進めている。今回、最も工夫したのは、