住友理工、自然関連財務情報開示タスクフォース提言へ賛同を表明

　住友理工は、「自然関連財務情報開示タスクフォース」（TNFD）提言への賛同を表明した。

　同社グループは経営理念において、「地球環境に配慮し、よりよい社会環境づくりに貢献すること」と定め、自然資本や生物多様性への配慮を重要な経営課題の一つに位置付けている。また、経営ビジョン「2029年 住友理工グループVision」の策定にあたり、実現したい未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がる グリーンで快適な社会」を掲げている。人々の豊かな暮らしの実現に向け、リサイクル技術の開発や自然環境の保全に取り組み、ネイチャーポジティブに貢献するサステナビリティ経営を推進している。

　同社グループにおける自然資本や生物多様性の変化による影響として、製品の主原料である天然ゴムの調達リスクや、生産活動に必要な水資源の制約などが想定される。これらに対応するため、環境に配慮した素材および電動化に対応した製品の研究開発や、高効率なモノづくりを推進し、自然資本への影響低減に配慮した事業活動を行うことが使命であると認識している。

　同社グループは、TCFD提言への対応に続き、TNFD提言に基づくLEAPアプローチを活用しながら、自然資本や生物多様性が事業に与えるリスクと機会の両面について、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4つの観点から、積極的な情報開示を進める。また、自然環境保全への取り組みを一層強化し、持続可能な社会の実現に貢献していく。