住友理工、クラックや損傷を自ら修復する「自己修復性ゴム」を展示

　住友理工は、5月27～29日にパシフィコ横浜で開催された「人とくるまのテクノロジー展2026」において、住友電気工業と住友電装と共同出展し、開発品の「自己修復性ゴム」を紹介した。

　同製品は、ゴム内部に発生したクラックや損傷を、分子間相互作用を応用して自己修復することができ、理化学研究所との共同研究により開発を進めている。ベース材料にはポリイソプレンを使用しており、疲労試験では従来品と比較して約2倍の耐久性向上を確認しているという。

　特徴は、切断や亀裂が生じた後でも、室温、加温で物性回復できる点にある。例えば、このゴムを用いた成形品を切断した場合でも、切断面同士を再び接触させることで接合し、機械的特性を回復することが可能となる。接合部には跡が残るものの、再び一体化して使用できるレベルまで回復するという。展示会では、こうした自己修復機能をわかりやすく伝えるため、切断した試験片が再接合した状態を再現した展示を行った。

　同社では、自己修復性ゴムの用途として自動車分野の防振ゴムへの適用を視野に入れる。例えば、同社はBEVの心臓部であるモーター、トランスアクスル、インバーターを一体化した電動駆動モジュール「eAxle（イーアクスル）」向けの「eAxleマウント」を開発・展開している。こうした防振部品へ自己修復性ゴムを応用することで、ゴムの劣化抑制による乗り心地や快適性の向上、部品のさらなる長寿命化への貢献が期待される。

　また、橋梁用ゴム支承、鉄道車両用防振ゴムなどインフラ分野への応用も視野に入れる。従来製品へ配合することで、長寿命化やメンテナンス負荷低減、安全性向上に繋がる可能性があるとしている。

　現在は「ラボスケールでの材料研究段階にあり、実用化は今後の課題となる」（住友理工）が、ゴム製品の長寿命化や環境負荷低減に寄与する技術として、今後の進展が注目されそうだ。