中部ゴム工業会、「ゴムリサイクル活動説明会」を開催

　中部ゴム工業会（松井徹会長＝住友理工特別顧問）は1月14日、JPタワー名古屋（愛知県名古屋市）で「ゴムリサイクル活動説明会」を開催した。同活動はゴム業界における共通の課題解決を目的に、同会会員の住友理工、豊田合成、イノアックコーポレーション、東海興業の4社で2025年9月にスタートしたもの。今回の説明会で会員企業に活動内容を周知することで参加を呼び掛けた。当日は会員企業を中心におよそ50人が出席した。

　冒頭、松井会長があいさつに立ち、「近年、産業界において環境に配慮した4R（リフューズ、リデュース、リユース、リサイクル）の実践が、企業にとっての社会的使命となっている。タイヤ業界でも大手4社でタイヤ回収をはじめとしたリサイクル活動が着実に進められているが、非タイヤ産業では対応の遅れがあると言わざるを得ない。こうした危機感を背景に、4社での取り組みの検討を開始した。今後は非タイヤ関連企業の多い当会全体へと活動を広げ、非タイヤ廃棄材料の利活用の実現、さらには実用化へと繋げていきたい」と述べた。

　活動ではゴム業界の企業間で、製造工程で発生した廃棄物（PIR）を再生ゴムとして活用する事業に向けて課題と対応策を明確にする実装の場とすること、将来は使用済み製品を回収・再生するリサイクルまで対応できる環境、仕組み、技術を確立することを目指す。サーマルリサイクルを減らし、マテリアルリサイクルを増やす取り組みを進め、長期的にはマテリアルリサイクルが困難な廃棄ゴムを、ケミカルリサイクルで再生カーボンや再生油として、ゴム配合剤に活用する。「ゴム廃材を価値あるものに転換していく」（豊田合成）。短期活動のステップ1として、ゴム廃材として多くを占めるEPDM（エチレンプロピレンゴム）廃材、ステップ2としてそれ以外のゴム廃材の脱硫再生の可能性を検証していくと説明した。

　また、豊田合成の脱硫再生技術についても紹介。同社の脱硫装置は押出タイプで、スクリューが高速回転することで酸素結合はそのままに加硫結合を選択的に切断する。再生時に発生する匂いは水蒸気拡大脱臭法で浄化する。会場では工程の流れを動画で説明したほか、実際に自動車メーカーに採用された再生ゴム使用のオープニングトリムの実物も披露。各社の廃材状況や、脱硫再生材による物性への影響などについて報告した。

　説明会の最後に齋藤克巳副会長（豊田合成社長兼CEO）が、「最近は1社で解決できない課題が増えている。ゴム業界としても、こうした取り組みを行っていかないと素材として貴重なゴムが社会悪になってしまうことを危惧し、今日の発表に至った。皆さんで情報を共有し、技術を活用できる形を模索していきたい」と述べ、会員企業に取り組みへの参加を促した。