今後は女性・外国人の活用も

　厚生労働省発表によると、5月の有効求人倍率は1・36倍で1991年10月以来、24年7カ月ぶりの高水準だった。国内では慢性的な人手不足が続き、ゴム産業でも求人難が深刻な問題になっている。特に中小では、求人募集をしても人が集まらず苦労している。

　ゴム報知新聞が3月末に主要ゴム企業を対象に実施したアンケート（129社が回答）では、求人募集しても応募がまったくなかったり、ごく少数しか応募がなかった企業が49社にも達している。

　樹脂ホースメーカーの十川産業でも、工場の人手不足に悩んでいる。「生産設備の自動化を積極的に進めているので、従来のように多くの人手は必要ないが、機械を管理するオペレーターは必要だ。しかし地元採用での人材確保が年々難しくなってきている」（十川行洋取締役）という。

　少子高齢化や大学進学率の上昇により、工場従業員の主力となる高卒者が減少し、募集をかけてもなかなか人が集まらないという。

　同社によると、募集をかけて人員を確保できたとしても「技術が必要な仕事なので、一人前になるのに少なくとも3年は掛かる。

　また、人手不足対策として、定年を過ぎた工場従業員の雇用を延長することで凌いでいるが、これにも限界がある。今後は女性や海外研修生などの外国人を工場要員として活用していくことも考えなければいけないだろう」（同）と思案している。

　工場を安定操業させていくため、ゴム・樹脂産業でも人材確保が重要課題になっている。