クリヤマホールディングスの2026年12月期第3四半期（1～9月）業績は、売上高が772億1,200万円で前年同期比16.9％増、営業利益が48億300万円で同30.5％増、経常利益が52億6,600万円で同22.4％増、純利益が36億1,900万円で同0.5％増だった。

　セグメント別にみると、アジア事業は、売上高が322億1,400万円で同18.8％増、営業利益が28億2,400万円で同17.6％増。

　アジア事業のうち、産業資材事業は、売上高が239億4,100万円で同24.1％増、営業利益が23億5,800万円で同29.7％増。主要顧客である農機・建機メーカーおよびトラックメーカーにおける生産台数の増加を背景に、尿素SCR用モジュール・タンクなどの部材および樹脂・ゴム製品などの販売が増加。一方、船舶・発電所向け商材の販売は、前年同期にあった大型案件が当第3四半期には限定的だったことから減少。加えて、2025年4月にグループ化したミトヨの業績を取り込んでいる。

　スポーツ・建設資材事業は、売上高が78億8,800万円で同5.2％増、営業利益が4億9,700万円で同18.8％減。文教施設や公共の体育館における改修需要を取り込んだことから、体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）の販売が増加したほか、鉄道施設における安全対策強化に伴う改良・改修工事の増加を背景に、「エーストン」（ノンスリップタイル）や「ブレイルタイル」（点字タイル）などのオリジナル製品をはじめとする建設資材の販売が増加。一方で、アウトドア施設向けの人工芝の販売が減少したほか、商業施設向け床材「スーパー・マテリアルズ」（大判セラミックタイル）や道路橋梁関連資材において、前年同期にあった大型改良・改修工事案件の計上が一巡した反動により販売が減少した。利益面では、売上構成の変化で減益となった。

　北米事業は、売上高が394億3,300万円で同13.6％増、営業利益が28億6,500万円で同35.9％増。高金利環境の継続に加え、関税政策を巡る不透明感のある事業環境が続いたものの、各種ホース・継手の販売が幅広い分野で堅調に推移。また、円安も寄与したことで増収。利益面では、調達コスト上昇の影響が続くなか、一部製品における販売価格の見直しが採算改善に寄与したことに加え、過年度に負担した米国関税の還付を受けたことにより増益となった。

　北米事業におけるカテゴリ別の概況は次の通り。

　◇産業用樹脂ホース「Tigerflex」＝主要マーケットの農業、機械、食品などの幅広い関連分野において販売が堅調に推移した。

　◇高機能／汎用樹脂ホース・飲料用ホース「Kuri Tec・Accuflex」＝飲料用ホースについては、前年同期に大手飲料メーカー向け大型案件の計上があった反動により販売が減少したものの、住宅設備用ホースについては、需要を着実に取り込み、販売は堅調に推移した。

　◇ペイントスプレーホース・下水配管洗浄用ホース「Piranha」＝外壁塗装用ペイントスプレーホースの販売は堅調に推移。また、下水配管洗浄用ホースの販売は公共工事関連需要を着実に取り込み増加した。

　◇ゴムホース・その他＝米国での製造を開始した消防用ホースを含め、建設土木関連向けの中低圧ゴムホースの販売は堅調に推移。また、鉱業関連市場などにおける需要を取り込んだことから、高圧ゴムホースの販売は増加した。

　欧州・南米・オセアニア事業は、売上高が55億6,400万円で同31.3％増、営業利益が5億5,900万円で同147.5％増。スペイン・ポルトガルをはじめとする欧州域内での山火事対策や、河川の緊急送水需要といった自然環境の変化に伴う需要に対し迅速に対応・供給したことにより、主力製品である「消防用ホース・ノズル」や農業および鉱業関連向けのレイフラットホースの販売が堅調に推移した。利益では、アルゼンチンの子会社に対する超インフレ会計の適用による影響を受けたものの増益となった。

　2026年12月期通期業績は、売上高960億円で前期比8.2％増、営業利益48億円で同17.0％増、経常利益54億円で同11.9％増、純利益38億円で同3.7％減を見込んでいる。