クリヤマホールディングス、アジア事業は増収増益

　クリヤマホールディングスの2025年12月期第2四半期（1～6月）業績は、売上高が432億8,400万円で前年同期比7.3％増、営業利益が25億9,500万円で同6.7％減、経常利益が29億3,700万円で同5.5％減、純利益が26億3,600万円で同25.0％増だった。

　セグメント別にみると、アジア事業は、売上高が169億6,600万円で同25.8％増、営業利益が14億2,100万円で同3.5％増。2024年度末のスポーツアパレル事業からの撤退による損益改善もあったため増益となった。

　アジア事業のうち、産業資材事業は、売上高が120億3,400万円で同40.6％増、営業利益が10億6,500万円で同3.1％減。主要顧客である農機・建機をはじめとした産業用機械メーカーの減少傾向にあった生産台数に若干の回復傾向が見られたことから、尿素SCR用モジュール・タンク等の部材や樹脂・ゴム製品等の販売は前年並みの水準を確保。また、船舶・プラント向け商材の販売は増加。中国は景気低迷により建機の生産台数が停滞する状況下でも販売機会を逃さなかった結果、同国での関連商材の販売は増加。加えて、4月にグループ化したミトヨの業績を連結に取り込んだため、増収となったが、営業利益は、ミトヨのグループ化に伴う費用を計上したことなどから減益となった。

　また、スポーツ・建設資材事業は、売上高が47億1,800万円で同3.9％増、営業利益が3億7,900万円で同13.7％減。スポーツ資材分野の主力商材である体育館用床材は、文教施設や公共の体育館における大型の改修物件が前年同期に比べて少なく、建設資材分野における鉄道関連商材についても、鉄道施設の安全対策強化に伴う大型の改良・改修工事案件が前年同期に比べて少なかったため、各々の販売が減少。一方、商業施設向け床材の販売は増加した。これにより、売上高は増収となったが、営業利益は商品構成の変化などにより減益となった。

　北米事業は、売上高が233億1,300万円で同1.9％減、営業利益が16億6,200万円で同3.6％減。米国新政権の関税政策による不透明感が継続する環境下だったが、昨年の米国本社・物流倉庫に続き、4月にカナダの物流倉庫を移転・拡張し、物流機能の最適化を推進することで、幅広い分野での各種ホース・継手の販売機会獲得に努めた。また、ドル円相場が前年同期に比べて円高で推移したことから減収。損益面ではカナダの倉庫移転に伴う費用負担等があったため減益となった。

　北米事業のうち、産業用樹脂ホース「Tigerflex」は、農業、製造業、鉱業等、多岐にわたる関連分野での販売が総じてやや軟調に推移。特に農業関連の販売については、年初から長引いた寒気の影響もあり減少した。

　高機能／汎用樹脂ホース・飲料用ホース「Kuri Tec・Accuflex」は、大手飲料メーカー向けを中心とした需要を取り込み、飲料用ホースの販売が高水準を維持し堅調に推移したが、汎用樹脂ホースの販売が減少した。

　ペイントスプレーホース・下水配管洗浄用ホース「Piranha」は、外壁塗装用ペイントスプレーホースおよび下水配管洗浄用ホースの販売は、大手販売先を含め需要の変動がある中、若干減少した。

　ゴムホース・その他は、低圧用および高圧用ゴムホースの販売は、特にオイルガスを中心とした天然資源市場の需要が旺盛であったことから、堅調に推移。また、消防用ホースの販売は、米国における需要を着実に取り込んだ結果、増加した。

　欧州・南米・オセアニア事業は、売上高が30億400万円で同2.4％減、営業利益が2億1,200万円で同33.6％減。南米のオイルガス関連向け販売が増加したが、主力の「消防用ホース・ノズル」は、欧州域内の消防機関向け販売が軟調に推移したことから減少。また、北米事業との連携を強化し、米国消防機関向け「消防用ホース」の販売を増加させるなど、グループシナジー効果による生産稼働率の向上に努めた。ユーロ円相場は前年同期に比べて若干の円高水準で推移したことで増収。損益面では、アルゼンチンの子会社に対する超インフレ会計適用がマイナス要因となったことなどから減益となった。

　2025年12月期通期業績は、売上高900億円で前期比9.1％増、営業利益40億円で同11.9％減、経常利益48億円で同8.6％減、純利益36億円で同1.6％増を見込んでいる。