ブリヂストン、パラゴムノキ根白腐病予防に関する共同研究を開始

　ブリヂストンは、福岡バイオコミュニティが実施するプロジェクトに参画し、九州大学とインドネシア国家研究イノベーション庁（BRIN）と共同で、パラゴムノキの根白腐病に対する予防技術を開発し、天然ゴム農園の生産性向上に貢献する研究を開始した。

　同プロジェクトは、商品を「創って売る」、「使う」、原材料に「戻す」というバリューチェーン全体で、カーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミー、ネイチャーポジティブの実現とビジネスを連動させる独自のサステナビリティビジネスモデルを確立する取り組みの一環として、「天然ゴムの持続可能な利用に向けた活動」を強化し、ネイチャーポジティブへの貢献に挑戦するもの。

　天然ゴムはタイヤの製造に使われる主要原料であり、高品質のタイヤを生産する上で不可欠な再生可能資源。また、天然ゴムの栽培には600万人以上が関わっているともいわれ、多くの人々の生計を支えている。

　その天然ゴム資源であるパラゴムノキの病害である根白腐病は、原因菌が根に感染し、組織を腐敗させることで樹木を枯死に至らしめる病気。発症が分かりにくく、発見の遅れが生じやすいため、天然ゴムの持続的な安定供給に対する課題となっている。根白腐病原因菌への感染予防技術の開発に取り組むことにより、天然ゴムの収量安定化および天然ゴム農園の生産性向上を目指す。

　九州大学とBRINが、植物内や土壌中にある原因菌の繁殖を抑制する微生物や物質の候補を選定し、ブリヂストンがインドネシアの自社農園においてそれらを用いた感染予防技術の実証を行う。

　2030年までに予防技術を確立するとともに、将来的には予防技術や培ったノウハウの小規模農家への展開、運用を支援することで、天然ゴムの生産を支える小規模農家の生産性および生活の質の向上に貢献し、天然ゴムの持続可能なサプライチェーンを構築していく。