横浜ゴム、タイヤは大幅な増収増益

　横浜ゴムの2022年12月期第3四半期（1～9月）業績（IFRS）は、売上収益が6,157億6,400万円で前年同期比33.7％増、事業利益が461億500万円で同24.2％増、純利益が332億8,400万円で同23.4％減だった。

　事業利益段階の増減要因は、増益要因が価格/MIXで400億円、販売量で157億円、為替差で96億円、YOHTで65億円、減益要因が物流費等で276億円、原料価格で267億円、固定費で56億円、製造原価で14億円、MBで9億円、その他で6億円、差し引き90億円の増益だった。

　タイヤ事業は売上収益が5,393億8,900万円で同36.9％増、事業利益が438億4,400万円で同31.7％増。新車用タイヤの売上収益は、世界的な半導体不足による生産調整や中国でのロックダウンの影響を受けたものの、自動車メーカーの挽回生産および北米での新規車種獲得などによる販売増に加え、円安も寄与し、前年同期を上回った。市販用タイヤは、年初の降雪により国内で冬用タイヤの販売が好調に推移したほか、海外で高付加価値商品の拡販に努めた結果、北米や中国、アジア地域でも販売を伸ばし、売上収益は前年同期を上回った。YOHT（Yokohama Off-Highway Tires、旧ATG）は、農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤの販売が好調だった。

　MB事業は売上収益が685億7,600万円で同14.9％増、事業利益が17億3,500万円で同34.5％減。事業利益は、原材料価格やエネルギー費の高騰、米国での労働需給逼迫などが響いた。ホース配管事業の売上収益は、国内外で建機向け油圧ホースが堅調に推移したほか、北米で自動車向けホース販売が回復し増収。工業資材事業の売上収益は、コンベヤベルトが国内販売強化により好調に推移し、航空部品も民間航空機向け補用品需要が回復したことにより、前年同期を上回った。