ゴム関連企業業績、自動車生産減少などで厳しい

　上場ゴム関連企業の2020年3月期業績および2020年12月期第1四半期業績がおおむねまとまった。新型コロナウイルス感染拡大に伴い、世界各地で行われたロックダウン（都市封鎖）や自動車工場の稼働停止による需要減少の影響が2020年1～3月の業績に表れた。コロナの影響は4～6月に最も出てくるとみられているが、それ以降の先行きにも不透明感は強く、通期業績予想を未定とする企業が目立った。

　■タイヤ4社
　新型コロナウイルス感染拡大に伴う自動車生産台数の減少、需要減少が業績に響いた。市販用タイヤよりも新車用タイヤの落ちが大きかった。

　コロナの業績への影響を数値で表したのは住友ゴム工業のみだが、同社は売上収益で167億円、事業利益で82億円、純利益で52億円のマイナス要因だった。ただ、産業品他事業では、コロナの影響が若干プラスに出た。消費者の衛生意識の高まりもあり、手袋が堅調に推移した。

　一方、他社について一概に言うことはできないが、「数量減のうち最も大きい要因がコロナだった」（タイヤメーカー）ようだ。数量の利益への影響は、ブリヂストンが調整後営業利益で前年同期に比べ290億円（数量）の減益要因、横浜ゴムが事業利益段階で23億円（販売量）の減益要因、TOYO TIREが営業利益段階で42億円（販売要因）の減益要因だった。ただ、販売数量が全体的に減少する中、高インチの乗用車用タイヤについては堅調を維持した。ブリヂストンは18インチ以上の市販用タイヤの販売が前年同期に比べ99％の水準、またTOYO TIREも同社が最も得意とする22インチ以上は収益率を維持した。


　■ベルト4社
　バンドー化学は、中国、アジア、欧米など海外を中心に減収。自動車や一般産業向け伝動ベルトの販売が総じて低調だった。一方、ゴムコンベヤベルト、樹脂コンベヤベルトの販売は好調だった。

　三ツ星ベルトは、自動車用ベルトは前年並みだったが、一般産業用やOA機器用ベルの販売が減少した。一般産業用は射出成形機、工作機械、ロボット向けが低調だった。搬送ベルトは、ゴムコンベヤベルトは増加したが、樹脂ベルトが若干減少した。

　ニッタは、ベルト、ホース・チューブ製品とも減収。ベルトは、物流や郵便向けは堅調だったが、半導体製造装置や繊維機械向けが低調だった。化工品は、OA機器向けは低調だったが、鉄道向け高機能製品が好調でほぼ横ばい。

　3社とも、売上減や人件費増などにより利益面も厳しく減収減益となった。

　ポバール興業は、自動車・建材向けベルトやディスプレイガラス向け部材の販売が好調で増収増益となった。


　■自動車部品5社
　住友理工は、自動車販売台数・生産台数が総じて低調だったことで全地域が減収。国内は消費税増税、アジア、欧州ではコロナなどの影響を受けたが、中国では新排ガス基準対応ホースが堅調だった。一方、利益面では歩留まり改善や経費圧縮などに努めた結果、大幅な増益を達成した。

　豊田合成は日本、米州、アジア、欧州・アフリカの全地域で減収。米州では2月まで日系や外資系メーカーへの拡販が、アジアでは1月まで主要国顧客の生産台数増加があったものの、コロナの影響もあり最終的にはマイナスとなった。

　NOKは、自動車向けシール材が年度前半は国内での需要が底堅く推移したが、中国、東南アジア、北米での市場低迷は持続。さらに第4四半期にコロナの影響でグローバルでの工場停止等があり販売は減少。自動車向け電子部品需要は横ばいだった。

　西川ゴム工業は、日本と北米は減収減益となったが、東アジアと東南アジアは増収増益を達成した。プラス地域はともに自動車生産台数は減少したものの、受注車種の生産台数が好調に推移したことが寄与。東アジアは合理化活動や工場の本格稼働効果で大幅な増益を確保した。

　タイガースポリマーは、日本、米国、タイで自動車部品の販売が減少したものの、メキシコと中国では増加。中国では増収に加え、原材料費の減少により大幅な増益を達成した。


　■合成ゴム2社
　JSR、日本ゼオンのエラストマー関連事業は、いずれも減収減益だった。需要先である自動車、タイヤの生産が低調だった影響を受けた。
　ただ、数量よりもブタジエンなど原料価格下落の方が業績に大きな影響を及ぼした。JSRはエラストマー事業の営業利益段階で、売買スプレッドの悪化等が36億円の減益要因。また日本ゼオンはエラストマー素材事業の営業利益段階で、価格差が89億円の減益要因だった。原料価格下落に伴う原価差で46億円の増益要因があったものの、価格差の全てはカバーできなかった。