東部ゴム商組、ベルトホース商工懇談会を開催

　東部工業用ゴム製品卸商業組合（前田淳理事長＝東京ベルト社長）のベルトホース部会（明石哲哉部会長＝明光産業社長）は3月19日、ホテルモントレ銀座（東京都中央区）でベルトホース商工懇談会を開催した。賛助会員（メーカー）12社20人、日本ベルト工業会、日本ゴムホース工業会、日本ホース金具工業会の各常務理事3人、組合員26社・27人が参加した。

　商工懇談会に先立ち、前田理事長が「今年は年初から激動の年となった。米国・イスラエルによるイラン攻撃が行われ、ホルムズ海峡封鎖という世界経済にとって多大な影響を及ぼす大事態が発生した。ホルムズ海峡封鎖の影響で、モノ不足や物価上昇という問題も生じるだろう。ナフサの4割は中東に依存している。ナフサは原油と違い国家備蓄がないため、3週間から1カ月程度しかもたないという。この紛争が長引けば私どもゴム産業にとっても深刻な影響がでるだろう。状況を見極めながら業界としていかに乗り越えていくかが喫緊の課題だ。本日は流通動態調査と景況観測調査を報告する。また3工業会から市況報告をしていただく。こうした情報・データを活用していただき、激動の時代を切り抜けていく参考にしていただければ幸いだ」とあいさつした。

　続いて、ベルトメーカーを代表してバンドー化学の三木基史執行役員産業資材事業部長が、ホースメーカーを代表して住友理工ホーステックスの松田健資社長があいさつした。

　三木氏は「ホルムズ海峡封鎖で足元の市況は劇的に変化した。川上である原材料メーカーさんと頻繁に情報交換し今後の対応を協議しているが、刻一刻状況が変化している。今後もこうした不安定な状況が続いていくのだろうかと懸念している。一方で賃上げ、物価高などもあり、我々を取り巻く環境は非常に厳しい。メーカーと商社の皆さんとで協力して、この難局を乗り切っていきたい」とあいさつ。

　松田氏は「昨今は、トランプ関税やロシア・ウクライナの戦争に、イラン情勢も加わり事業環境が不確実・不安定になり、それが常態化している。当社は中国とインドに生産会社があるが、中国から製品を供給しようかと思っていたら、トランプ関税でむずかしくなり、それではインドと思ったが、こちらも関税が高くつくため、対応に苦慮している。今はこうした環境に対応しなければならないと考え、世界中のお客様に対して3拠点の中の最適な場所から供給できるような体制を整えている」と自社の概要や現況、需要業界の動向について説明した。

　その後、明石部会長が第12回ベルト・ホース流通動態調査の結果を発表、山上翔副部会長（ヤマカミ）が景況調査に基づき商業界市況報告を行った。

　続いて、日本ベルト工業会、日本ゴムホース工業会、日本ホース金具工業会から統計資料を基に各業界の市場状況説明があり、樹脂ホース市場に関してはトヨックスの立花大輔東京支店長が現況を報告した。

　懇談会終了後は、懇親会が開催され、商工が和やかに歓談した。