独・ハノーバー開催の「タイヤ・テクノロジー2017」

　加藤事務所の加藤進一社長が2月14-16日、ドイツのハノーバーで開催された「タイヤ・テクノロジー2017」を視察してきた。その視察レポートを本紙に次のように寄稿してくれた。以下はその概要である。

　タイヤ・テクノロジー2017は、毎年ドイツで開かれるタイヤ技術に関する専門展示会で、ヨーロッパを中心に世界中のタイヤ関係者が集まる。今年は2月14-16日にハノーバー市内の展示会場で開催された。同時にタイヤ技術会議、タイヤビジネス戦略会議も開かれた。

　同展には270社が出展し、30%がタイヤ材料、70%がタイヤ関係の機械メーカーが出展。日本からは旭化成、神戸製鋼所、IHI、三菱重工業、日本ゼオン、中田エンヂニアリング、帝人、クラレ、リックス、SMCの10社が出展した。

　参加人数は公表されていないが、3日間延べで1万人を超えたとみられる。ほとんどがタイヤ関係者。日本からもタイヤメーカーの技術者、購買関係者30人近くが参加した。

　タイヤ技術会議では、旭化成（仲二見裕美氏）、住友ゴム工業（内藤正登氏）、横浜ゴム（児玉勇司氏）が技術講演を行った。

　出展はドイツ、イギリス、イタリア、チェコ、スロバキア等EUの会社の出展が多く、タイヤ成型機、加硫機、搬送機、試験機の出展が多かった。

　技術発表では、ミシュランとイランの発表が目を引いた。ミシュランはなかなか世界のゴムタイヤ会議では講演をしないが、このタイヤ技術会議ではタイヤ業界の技術開発動向について基調講演をした

　意外と中国の出展社が少なく、EUではまだ中国の材料、機械が受け入れられていないとの印象を持った。

　日本人関係者によると、毎年参加者が増えてきているという。ヨーロッパではHF、VMI等の地元機械メーカーが強く、日本の機械は練り機、カレンダーが中心とのこと。旭化成が今年から出展し、SSBR、繊維を熱心に紹介していた。

　加藤もヨーロッパのゴム材料、機械メーカーと世界のマーケットについて情報交換ができ、有意義な参加であった。