TOYO TIRE、タイヤ事業は増収減益

　TOYO TIREの2025年12月期第3四半期（1～9月）業績は、売上高が4,352億8,900万円で前年同期比3.5％増、営業利益が720億6,800万円で同5.5％減、経常利益が707億1,200万円で同9.1％減、純利益が530億5,700万円で同3.9％減だった。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、販売要因で114億円、自動車部品事業で3億円の計117億円の増益。減益要因は、製造コストで11億円、販管費で10億円、原材料で35億円、為替で37億円、海上運賃等高騰影響で14億円、関税影響で52億円、その他で0億円の計159億円の減益。差し引き42億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ事業は、売上高が4,002億5,200万円で同3.4％増、営業利益が703億8,100万円で同6.0％減。

　北米市場における市販用タイヤは、新商品NITTO TERRA GRAPPLER G3やOPEN COUNTRY R／T PRO、人気商品OPEN COUNTRY A／T Ⅲなど重点商品の販売量は堅調だったが、特定顧客向け商品の販売量が鈍化したことにより前年同期並みの販売量となった。一方、重点商品の販売が増加したことで商品ミックスが改善し、売上高は前年同期を上回った。

　欧州市場における市販用タイヤは、事業再編に伴うオペレーションの変更により、販売量および売上高ともに前年同期を大きく下回った。また、冬タイヤの新商品OBSERVE EWS1の販売の開始などを通じた重点商品への販売シフトにより、商品ミックスの改善に取り組んだ。

　国内市場における市販用タイヤは、6月の夏タイヤと9月の冬タイヤ値上げ前の駆け込み需要により、販売量は前年同期を上回った。また、OPEN COUNTRYシリーズや昨年発売したPROXES CF3、新商品PROXES LuKⅡやOBSERVE GIZ3など重点商品への販売シフトに加えて値上げ効果もあり、売上高も前年同期を上回った。

　新車用タイヤは、自動車メーカーの需要が安定したこともあり、販売量は前年同期並みとなったが、物価高騰の一部を価格に反映できたため、売上高は前年同期を大きく上回った。

　自動車部品事業は、売上高が350億3,600万円で同4.7％増、営業利益が16億7,000万円で同24.3％増。

　自動車メーカーの需要が安定したこともあり、また、物価高騰の一部を価格に反映できたため増収増益となった。

通期業績を上方修正

　同社は2025年12月期通期業績予想を上方修正した。原材料価格および海上運賃高騰影響が想定より下回ること、為替相場が想定より円安に推移していることから前回予想を上回る見込み。

　■2025年12月期通期業績予想
　◇売上高＝5,900億円（前回予想5,850億円、増減率0.9％増）◇営業利益＝950億円（同900億円、同5.6％増）◇経常利益＝900億円（同780億円、同15.4％増）◇純利益＝650億円（同560億円、同16.1％増）

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、販売要因で206億円、製造コストで3億円の計209億円の増益。減益要因は、販管費で0億円、原材料で13億円、為替で30億円、海上運賃等高騰影響で40億円、関税影響で112億円、自動車部品事業で4億円、その他で0億円の計199億円の減益。差し引き10億円の増益を見込んでいる。