TOYO TIRE、TCFDの提言へ賛同を表明

　TOYO TIREは、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate－related Financial Disclosures）の提言へ賛同を表明した。

　近年、気候変動により大雨・洪水などの異常気象や自然災害が頻発し、同社グループにおいても、タイヤの主要原材料である天然ゴムの生育や工場稼働への影響、サプライチェーンの寸断などのリスクが高まってきている。

　また、パリ協定で合意された「2℃目標」の達成や日本のカーボンニュートラル目標の実現に向けて、同社グループの事業活動においてもCO2などの温室効果ガスを削減する取り組みが不可欠となっている。

　TCFDは、気候変動関連リスクが金融市場の不安定化要因になることを回避するため、2015年12月に金融安定理事会の作業部会として設置。2017年6月には企業などに対して気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、開示することを推奨する最終提言を公表している。

　同社グループは2月、同社理念に基づくサステナビリティ経営方針の中で、事業活動を通して持続可能な社会の実現に貢献していくことを表明。気候変動に伴う世界的な環境危機の進行とこれに対して国際的に掲げられる対策や計画を受け、TCFDの提言に賛同を表明するとともに、今後、TCFDの開示フレームワークに沿って「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標と目標」に関する情報を開示する。

　さらにステークホルダーとの対話を活性化しながら、気候変動への取り組みを推進することで持続可能な社会の実現に貢献していく。