1～3月の統計からみるゴム関連製品の動向

　各団体がまとめているゴム関連製品の1～3月統計が出揃った。1～3月は新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」が全国的に大流行し、各地で「まん延防止等重点措置」が適用されるなど、日本経済に大きな影響を及ぼした。



　内閣府が5月18日に発表した1～3月の国内総生産（GDP：速報値）は、物価変動の影響を除いた実質GDP（季節調整値）が、前の3カ月（2021年10～12月）と比較して0.2％減。このペースが1年間続くと仮定した年率換算では1.0％減で2四半期ぶりのマイナス成長となった。

　ゴム製品と関わりの深い自動車は、世界的な半導体不足や新型コロナに伴う海外からの部品調達難等が響き、減産が継続。1月の生産台数（四輪車）は54万6,951台で前年同月比20.4％減、2月は69万3,704台で同1.6％減、3月は71万9,354台で同17.3％減となるなど、大きく減少した。

　自動車減産はゴム製品にも波及。自動車用ホース、防振ゴム、パッキン類、スポンジ製品などの自動車向けゴム関連製品の生産も低調だった。

　一方で、タイヤの生産量は、1月が同0.2％増、2月が同5.6％増、3月が同1.8％増と若干のプラスで推移した。これは値上げ前の駆け込み需要が影響したとみられる。タイヤメーカーの多くは、原材料価格や物流費の高騰などによるコストアップが自助努力で吸収できる範囲を超えているとして、4月からの値上げを打ち出した。あるタイヤメーカーは、「3月までの市販用タイヤの販売量はかなり増えた」と語っている。

　また、建設機械は資源高などを背景に3大輸出先（北米、欧州、アジア）を中心に外需が活況。工作機械は半導体製造装置などをメインに需要が好調に推移。建設機械・工作機械向けの高圧用ホース生産量も1月が同39.0％増、2月が同21.9％増、3月が同21.1％増と大きく伸びた。