横浜ゴム、MBは増収増益

　横浜ゴムが8月8日に発表した19年12月期第2四半期（1－6月）業績（IFRS）は、売上収益が3,111億600万円で前年同期比0.5％増、事業利益が172億5,000万円で同27.5％減、純利益が167億2,100万円で同6.2％減だった。事業利益の増減要因は、増益要因がATGで9億円、MBで5億円、原料価格で3億円、その他で3億円、減益要因が販売量で33億円、製造原価で23億円、為替差で13億円、価格/MIXで13億円、固定費で3億円、差し引き65億円の減益となった。

　タイヤは売上収益が2,100億9,500万円で同1.6％減、事業利益が74億5,900万円で同52.4％減。事業利益は販売数量の減少、生産量減少に伴う製造原価の悪化、物流関連費用悪化などの影響を受けた。

　新車用タイヤは、国内では納入車種の切り替えなどによる販売が低調、海外でも中国での景気減速に伴う自動車生産の調整を主因に販売が低調で、新車用タイヤ全体での売上収益は前年同期を下回った。　市販用タイヤは、国内の冬用タイヤ販売が暖冬の影響で低調だったものの、北米での販売が堅調で、全体の売上収益は前年同期並みを確保した。

　MBは売上収益が595億2,800万円で同3.8％増、事業利益が40億400万円で同15.0％増。ホース配管事業は、国内の建機需要が引き続き堅調だったことに加え、海外では新規の自動車向け受注を獲得するなど好調で、売上収益が前年同期を上回った。工業資材事業は、国内外でコンベヤベルトの販売が引き続き好調で、売上収益は前年同期を上回った。ハマタイト事業は、国内の建築用シーリング材の販売が好調で売上収益が前年同期を上回ったほか、航空部品事業も官需、民需とも好調で前年同期を上回った。

　ATGは売上収益が372億5,200万円で同7.1％増、事業利益が51億6,700万円で同20.3％増。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは売上収益、事業利益とも前年同期を上回った。

　19年12月通期業績予想は売上収益が6,600億円で前期比1.5％増、事業利益が575億円で同3.0％減、純利益が460億円で同29.1％増と、従来予想を据え置いた。