クリヤマホールディングス、アジア事業は2ケタの増収増益

　クリヤマホールディングスの2025年12月期（1～12月）業績は、売上高が886億8,500万円で前期比13.9％増、営業利益が41億200万円で同9.6％減、経常利益が48億2,700万円で同8.1％減、純利益が39億4,400万円で同11.3％増だった。

　セグメント別にみると、アジア事業は、売上高が376億6,500万円で同38.0％増、営業利益が32億900万円で同19.6％増。損益面では、2024年度末にスポーツアパレル事業からの撤退による損益改善もあったため増益となった。

　アジア事業のうち、産業資材事業は、主要顧客である農機・建機をはじめとした産業用機械メーカーの生産台数に若干の回復が見られたことから、尿素SCR用モジュール・タンクなどの部材や樹脂・ゴム製品等の販売は増加。また、船舶向け商材の販売も増加した。中国では、景気低迷により建機の生産台数が停滞したものの、取り扱い商材の幅を拡げたことで、同国での関連商材の販売は増加。加えて、4月にグループ化したミトヨの業績を連結に取り込んだことから、売上高が261億7,900万円で同58.0％増、営業利益が22億7,700万円で同8.5％増となった。

　スポーツ・建設資材事業は、スポーツ資材分野の主力商材である体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）は、文教施設や公共の体育館における大型の改修物件が前期に比べて少なかったため、販売が減少したが、文教施設向けの「人工芝」の販売が増加。建設資材分野における鉄道関連商材については、鉄道施設の安全対策強化に伴う改良・改修工事の増加に伴い、「TALE－TILE」(ホーム先端タイル)の販売が増加した。また、商業施設向け床材「スーパー・マテリアルズ」（大判セラミックタイル）の販売は堅調に推移したことで、売上高が110億6,400万円で同11.8％増、営業利益が商品構成の変化などにより9億6,900万円で同12.3％増となった。

　北米事業は、売上高が452億7,000万円で同1.4％増、営業利益が23億1,700万円で同8.9％減。

　米国新政権の関税政策による不透明感が継続する環境下だったが、昨年の米国本社・物流倉庫に続き、今年4月にカナダの物流倉庫を移転・拡張し、物流機能の最適化を推進することで、幅広い分野での各種ホース・継手の販売機会獲得に努めた。損益面ではカナダの倉庫移転に伴う費用負担などがあったため減益となった。

　北米事業におけるカテゴリ別概況は次の通り。

　産業用樹脂ホース「Tigerflex」＝農業、製造業、鉱業等、多岐にわたる関連分野が低迷した影響を受け、販売がやや軟調に推移した。

　高機能／汎用樹脂ホース・飲料用ホース「Kuri Tec・Accuflex」＝大手飲料メーカー向けを中心とした需要を取り込み、飲料用ホースの販売は高水準を維持し堅調に推移したが、汎用樹脂ホースの販売が減少した。

　ペイントスプレーホース・下水配管洗浄用ホース「Piranha」＝外壁塗装用ペイントスプレーホースは、市場の在庫調整により販売が軟調に推移。一方で下水配管洗浄用ホースの販売は増加した。

　ゴムホース・その他＝低圧用および高圧用ゴムホースの販売は、特にオイルガスを中心とした天然資源市場の需要を捉えた営業活動が奏功したことから、堅調に推移した。また、消防用ホースの販売は、米国における需要を着実に取り込んだことで増加した。

　欧州・南米・オセアニア事業は、売上高が57億4,900万円で同3.5％減、営業利益が2億4,600万円で同53.1％減。

　南米のオイルガス関連向け販売は増加し、米国消防機関向け「消防用ホース」の販売に注力したが、主力の欧州域内消防機関向け販売が軟調に推移した。損益面では、アルゼンチンの子会社に対する超インフレ会計適用がマイナス要因となったことなどから減益となった。

　2026年12月期通期業績予想は、売上高960億円で前期比8.2％増、営業利益48億円で同17.0％増、経常利益54億円で同11.9％増、純利益38億円で同3.7％減を見込んでいる。