横浜ゴム、売上収益は過去最高を記録

　横浜ゴムの2025年12月期第1四半期（1～3月）業績（IFRS）は、売上収益が2,751億1,800万円で前年同期比9.0％増、事業利益が240億7,200万円で同3.2％減、純利益が85億2,500万円で同56.9％減だった。

　売上収益は、過去最高を記録。事業利益は、海外を中心としたタイヤ消費財での販売数量増や、「ADVAN」、「GEOLANDAR」、ウィンタータイヤをはじめとする高付加価値商品（AGW）やハイインチ品の販売増に加え、MB（マルチプル・ビジネス）事業においてもMIXの良化や構造改革などの内部努力が寄与するなど、既存事業は好調だったが、Goodyear社のOTR事業の連結に伴う一過性費用により減益となった。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、為替差で2億円、販売量で41億円、製造原価で22億円、価格／MIXで45億円、G－OTRで2億円、MBで5億円の計117億円の増益。減益要因は、原料価格で44億円、物流費等で3億円、固定費で17億円、OHTで29億円、その他／買収一過性費用で31億円の計124億円の減益。差し引き8億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤは、売上収益が2,503億1,800万円で同10.4％増、事業利益が222億1,500万円で同4.9％減。

　新車用タイヤは、国内での納入車種の販売が好調だったほか、中国では、中国系自動車メーカーの新エネルギー車向けに新規納入数を拡大させることで増収。市販用タイヤは、国内では夏用タイヤ、冬用タイヤ共に販売が堅調に推移したほか、欧州におけるハイインチ品の増販、アジアにおける新規販路開拓などの積極的な販売施策などにより増収となった。

　OHT（オフハイウェイタイヤ）は、農作物価格の下落に伴う農機メーカーの減産などの影響により新車市場向け販売が厳しい環境の中、補修用市場向けの販売拡大に努めたほか、2月に買収したGoodyear社のOTR事業の業績が加わったことで増収となった。

　MBは、売上収益が230億1,700万円で同3.2％減、事業利益が18億4,500万円で同34.7％増。

　ホース配管事業は、国内建設機械メーカーおよび北米自動車メーカーの需要減により減収。工業資材事業は、コンベヤベルトは大手顧客から安定的な受注を得られたほか、航空部品の販売が好調に推移したものの、海洋商品の販売が前年同期の一過性要因の反動減により減収となった。

　2025年12月期業績は、売上収益1兆2,200億円で前期比11.4％増、事業利益1,380億円で同2.7％増、純利益815億円で同8.8％増を見込んでいる。