横浜ゴム、売上収益は過去最高

　横浜ゴムの2022年12月期第1四半期（1～3月）業績（IFRS）は、売上収益が1,855億9,000万円で前年同期比28.4％増、事業利益が136億6,800万円で同2.5％減、純利益が101億5,600万円で同63.5％減だった。売上収益は過去最高だったが、利益は原材料価格や物流費高騰などの影響を受けた。

　事業利益段階の増減要因は、増益要因が価格/MIXで101億円、販売量で51億円、YOHT（Yokohama Off-Highway Tires）で19億円、為替差で13億円、減益要因が原料価格で91億円、変動費で60億円、固定費で16億円、MBで13億円、製造原価で4億円、その他で4億円、差し引き3億円の減益。

　タイヤ事業は売上収益が1,628億8,600万円で同31.4％増、事業利益が140億3,100万円で同10.2％増。新車用タイヤは、世界的な半導体不足による生産調整の影響を受けたものの、全体では増収。市販用タイヤは、国内では新商品の発売、降雪による冬用タイヤの好調な販売、値上げ前需要の取り込みなど高付加価値商品の拡販に努め、海外では旺盛な需要に対応したことにより、北米やインドなどアジア地域で販売を増やし、売上収益は前年同期を上回った。YOHTも農業機械用、産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤの販売が好調だった。

　MB事業は売上収益が204億8,600万円で同9.3％増、事業損失が2億4,200万円（前年同期は10億1,900万円の利益）。事業利益は、原材料価格高騰や米国での労働需給の逼迫が響いた。ホース配管事業は、国内外の建機向け油圧ホースが好調で増収。工業資材事業は、海洋商品は需要減少の影響を受けたが、コンベヤベルトが国内販売強化により好調に推移したほか、航空部品も民間航空機向け補用品需要が回復し、増収だった。