日本ゼオン、ブタジエン専用タンクを利活用して安定供給体制を維持

　米国・イスラエルによるイラン攻撃の開始から2カ月近くが経過した。

　ナフサをはじめとした石油関連製品では、いま、イラン革命防衛隊によるホルムズ海峡閉鎖に伴うサプライチェーンの混乱が続き、国民生活に及ぼす影響の拡大が懸念されている。

　こうした中で合成ゴム大手、日本ゼオンの松浦一慶取締役常務執行役員CFOがゴム報知新聞の取材に応じ、「ブタジエン専用タンクを保有する当社としては現在、安定供給を維持する体制にある」と述べたうえで、同社の石油関連製品の需給に関する最新状況と、今後の対応や見通しを語った（取材は4月16日）。

松浦取締役常務執行役員CFO

ナフサの現状

　国内で使用されるナフサは40％が国産で賄えるが、残り60%を輸入に頼っている。

　その輸入分は45%が中東由来となっており、それが今、スタックしている状況だ。20%ほどは韓国や東南アジアからの輸入になるが、その元を辿っていくと、やはり中東の原油に辿り着く。

　このため、韓国や東南アジアの輸出量はどんどん減っている。これがホルムズ海峡封鎖直後の状況だ。

　現在は米国、豪州、南米からナフサが調達できるようになった。これは日本政府がいち早く動いてくださったおかげだ。今は米国産が一番多いと思う。

日本ゼオンの稼働・生産状況