手袋業界の動向、労働災害防ぐ製品堅調

　背景には主に企業側の労働災害防止意識の高まりがあるが、最も意識が高いと言われる欧州などに比べると日本はまだまだ途上にあるとの指摘もあり、今後はさらに意識向上の流れは進んでいくとみられる。各社ともに増加が見込める同市場に向けての販売活動を強化しており、新製品の投入や既存品のリニューアル、サイズ拡大などを推進。関連展示会にも積極的に出展し、ユーザーおよび採用担当者に向けて訴求活動を行っている。

　医療用はパウダーフリー化へ
　使用者の安全確保の動きは、医療用でも進んでいる。医療用には洗浄後に着脱しやすくするためにパウダーを塗布した製品があるが、18年末までに厚生労働省の通告により供給禁止が決定している。パウダー自体はコーンスターチなどで人体に影響はないとされるが、これらにラテックス成分が付着し、呼吸や皮膚の傷などから体内に侵入することでアレルギー反応を誘発すことが指摘されていた。米国では既に米食品医薬品局（FDA）により使用が禁止されており、国内でも日本グローブ工業会が啓発活動を継続、16年時点でパウダーフリー製品の割合は68.5%まで進んでいたが、19年には完全に切り替えが完了する。

　関連各社でも切り替えに合わせた新製品の開発・投入などを実施しており、期限までに商品構成の大幅な変化が予想されている。これまでパウダー付製品を使用していた医療機関などでも強制的に切り替えが進むことから、営業面でも大きな好機と捉えて各社とも拡販活動に邁進している。