手袋業界の動向、労働災害防ぐ製品堅調

　手袋の足元の販売数量は概ね堅調に推移している。日本グローブ工業会（望戸清彦理事長）がまとめた2016年の国内販売数量によると、家庭用（9,184万2,000双、前年比0.2%増）と手術用（7,902万3,000双、同1.5%増）はほぼ前期並みの水準。医療用手袋を除く使いきりタイプの極薄手袋（39億9,114万7,000枚、同32.8 %増）は衛生面の意識向上と使用上の手軽さから大幅な伸長が続いていており、これらについては今期も同様の水準で推移すると見られる。

　唯一のマイナスとなった作業用（1億2,561万5,000双、同4.4%減）は安価な輸入品の増加により、汎用品を中心に販売が不振だったことが要因のひとつ。同様の傾向は足元も続いており、各社とも価格競争に巻き込まれない高付加価値・高機能製品の展開に注力することで課題解消を図っている。今期以降の見通しについては、今冬の寒さに左右される防寒用を含むため現時点では不透明だが、東京五輪関連に伴う土木・建築工事の増加による需要伸長が期待されている。

　最近の製品動向をみると、労働災害から使用者の安全を確保するタイプの製品に注目が集まっている。作業用では、手や指に付属するゴムが挟み込みや打ちつけの衝撃を軽減する保護手袋、強化繊維によりガラスや刃物から手を保護する耐切創手袋、ゴム加工やブロック意匠で高い振動軽減効果を備える防振手袋などがあるが、いずれの製品も販売は堅調だ。