ゴム業界、ホルムズ海峡閉鎖の長期化懸念　

　米国・イスラエルによるイラン攻撃の影響を懸念する声が、国内ゴム業界から上がっている。「ホルムズ海峡」をイラン革命防衛隊が封鎖との報道を受けて、すでに原油の先物価格の上昇がはじまるなど、経営環境の先行きに不透明感が強まっている。「衝突が長引けば新年度（2027年3月期）の増収計画の見直しが避けられない」（ゴム製品メーカー幹部）との見方もあり、関税措置に続く米トランプ政権の動きが新たな負荷を生み出している。

　今回の衝突は、暫定税率の廃止で燃料価格が下がった矢先に起こっただけに、各社は事業計画の練り直しが必至になりそうだ。原材料価格の高止まりが続く中、日本が輸入する原油の約8割が通過するとされるホルムズ海峡の封鎖は、サプライチェーンにコロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻が招いた混乱以上のインパクトをもたらす恐れがある。

　ゴム製品メーカーでは、原材料メーカーの動き次第になるものの「再度の値上げの検討に迫られ販売数量の落ち込みにつながる可能性がある」と述べ、さらなる物価上昇がもたらす経営への打撃を警戒する。

　連邦最高裁による「相互関税」の違法判決を受けて米トランプ政権が新たに打ち出した関税措置に加え、原材料の供給不足につながりかねない今回の軍事衝突がもたらす負荷をどう乗り切るのか。経営陣にはそのかじ取りが試される。