16年の手袋販売動向、円高傾向も利益厳しく

　日本グローブ工業会（会員企業17社）がまとめた2015年の「手袋国内販売数量統計」によると、家庭用は9163万双で前年比6.2％減、極薄手袋（医療用除く）は30億452万3000双で同23.4％増、作業用は1億3146万5000双で同3.0％減、医療用（手術用）は7787万2000双で同0.7％減となった。

　極薄手袋が大幅に伸長した以外は家庭用、作業用、医療用の全用途で前年実績を下回ったが、医療用は漸増傾向の中での微減に過ぎず誤差の範囲という見方が強い。また作業用も暖冬の影響による防寒タイプの大幅減が影響したとみられており、医療用、作業用いずれの販売数量も長期的には増加傾向で推移していくとみられる。

　一方、家庭用の減少については使い切りタイプの極薄手袋に一部需要が流れていることが指摘されており、メーカー側も「家庭用ならではの適した用途をユーザーに向けてしっかりと提案し、アピールしていく必要がある」として対応策を講じている。

　手袋は海外での生産が多く、海外拠点での人件費高騰や為替円安により利益が出しにくい構造となっている。16年は15年比で円高傾向になっているものの、厳しい状況は依然変わらないという。

　この状況を受け、各社ともに利益の生み出しやすい高付加価値・高機能商品の市場投入を加速させていく方針で、的確にニーズを掴む情報収集力や開発力の強化に取り組んでいる。