横浜ゴム、売上収益、事業利益は過去最高を更新

　横浜ゴムの2026年12月期第1四半期（1～3月）業績（IFRS）は、売上収益が3,038億600万円で前年同期比10.4％増、事業利益が444億3,900万円で同84.6％増、純利益が147億1,700万円で同72.6％増だった。売上収益、事業利益は過去最高を更新。また、事業利益率も過去最高の14.6％となった。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、為替差で50億円、原料価格で53億円、価格／MIXで20億円、OHTで80億円、MBで4億円、その他で2億円の計209億円の増益。減益要因は、販売量で1億円、物流費等で0億円、製造原価で3億円、固定費で1億円の計5億円の減益。差し引き204億円の増益となった。

　セグメント別にみると、タイヤセグメントは、売上収益が2,781億1,800万円で同11.1％増、事業利益が420億1,900万円で同89.1％増。

　タイヤ消費財における新車用の売上収益は、中国での日系自動車メーカーの販売不振の影響はあったものの、国内で同社納入車種の販売が好調に推移したことなどにより前年同期を上回った。一方、市販用の売上収益は、北米での天候不順の影響などによる販売減少はあったものの、国内における販売活動が奏功したことや、欧州各国におけるハイインチ品販売への注力などにより高付加価値商品販売が伸長したほか、中国・インドなど各地域で新規取引先の開拓や既存顧客との取引拡大が順調に進んだことで全体として前年同期を上回った。

　OHT（オフハイウェイタイヤ）の売上収益は、販売拡大に努めたことで前年同期を上回った。農機用タイヤは、新車用は、需要の緩やかな回復や顧客との関係強化によりシェアが向上したことなどから前年同期を上回った。市販用も、「Mitas」、「Alliance」、「Galaxy」ブランドを中心に、マルチブランド戦略を推進したほか、北米の回復もあり前年同期を上回った。

　MB（マルチプル・ビジネス）セグメントは、売上収益が239億8,500万円で同4.2％増、事業利益が22億3,700万円で同21.2％増。

　ホース配管事業の売上収益は、国内油圧事業において市販用を強化したものの、北米自動車メーカーの減産などの影響により前年同期を下回った。工業資材事業の売上収益は、コンベヤベルトの高シェアの維持に努めたほか、海洋商品において案件を成約に繋げたことや、注力してきた防衛装備品の売り上げが伸長したことで、前年同期を上回った。

業績予想を修正

　同社は2026年12月期第2四半期（1～6月）業績予想および2026年12月期通期業績予想を修正した。

　第2四半期業績予想については、連結子会社のAlliance Tire Companyが保有する旧イスラエル工場敷地の固定資産を譲渡したことに伴い、売却益約300億円を「その他の収益」に計上する見込み。一方で、グローバルでの事業最適化に向けた各種施策の進捗に伴う一時費用の計上や、その他引当金等の見直し等により「その他の費用」が増加する見込み。これらを踏まえ、前回予想を修正する。

　通期業績予想については、中東情勢の影響によるコスト増が見込まれるものの、販売価格の適正化や各種コスト改善施策の実行に加え、為替レートが前回発表より円安で推移すると想定し、売上収益および事業利益は前回予想を確保できる見込み。さらに、固定資産の譲渡による影響等を反映し修正する。

　■2026年12月期第2四半期業績予想
　◇売上収益＝6,100億円（前回予想と変わらず）◇事業利益＝750億円（同）◇純利益＝450億円（前回予想260億円、増減率73.1％増）

　■2026年12月期通期業績予想
　◇売上収益＝1兆3,000億円（前回予想と変わらず）◇事業利益＝1,880億円（同）◇純利益＝1,090億円（同900億円、増減率21.1％増）

中東情勢影響は約380億円

　同社では現時点での中東情勢に伴う原材料価格等高騰の影響額を約380億円（年間）と見込んでいる。コスト増については、価格適正化、追加コストダウン施策、為替差等で吸収する方針で、原材料調達リスクについては現時点で影響は限定的としている。