横浜ゴム、三島工場のモータースポーツ用タイヤ生産ラインに再エネ電力

　横浜ゴムは1月、三島工場のモータースポーツ用タイヤ生産ラインで使用する全ての電力を再生可能エネルギー由来の電力（再エネ電力）に切り替えた。これにより、2023年は国内外のさまざまなモータースポーツにおいてカーボンニュートラルに貢献するタイヤを供給していく。

　導入した再エネ電力は東京電力エナジーパートナーが調達するトラッキング付きFIT非化石証書（※1）と再エネ指定の非FIT非化石証書（※2）が付与されたもので、使用電力は実質的に100％再生可能エネルギー由来かつCO2排出量ゼロとみなされる。

　今回の取り組みは、カーボンニュートラルの達成とモータースポーツの持続可能な進化・発展を目指す活動の一環として実施したもの。同社は「2050年にCO2排出ネットゼロ」を目標に掲げており、生産拠点のカーボンニュートラル化、再生可能エネルギーの自給・調達や省エネ活動、植樹や生物多様性保全によるネイチャーポジティブなどを推進している。また、環境活動ではカーボンニュートラルのほかに、サーキュラーエコノミーとして「2050年にサステナブル原料100％」を目標としている。

　モータースポーツ活動においてもカーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを目指したさまざまな取り組みを加速している。その成果のひとつが、今シーズンのスーパーフォーミュラに供給するタイヤ。ドライ用タイヤは従来タイヤと同等のグリップ性能を維持しながら、サステナブル素材比率33%（※3）を達成し、さらに今回三島工場に導入した再エネ電力を使用して生産されている。4月の開幕戦からドライ用タイヤ、7月からはウェット用タイヤも供給する予定で、今後もサステナブル比率をさらに向上したタイヤ開発を継続していく。

　※1＝FIT非化石証書はFIT（固定価格買い取り制度）の適用を受ける太陽光、風力、小水力、バイオマスなどの再生可能エネルギー由来の証書で、トラッキング付きFIT非化石証書は電源の特定や産地と紐付けされた電源種別などの情報を付与した証書。事業活動のエネルギーを100％再生可能エネルギーでまかなうことを目指す国際イニシアチブ「RE100」、持続可能な経済の実現を目指す国際的な環境非営利団体「CDP」、気候関連財務情報開示タスクフォース「TCFD」への報告に活用できる。

　※2＝FIT（固定価格買い取り制度）の適用を受けない再生可能エネルギー由来の証書で大型水力発電などがある。

　※3＝天然ゴム、アブラヤシの実やオレンジの皮から生成したオイルなど各種自然由来の配合剤を活用するとともに、リサイクル鉄や廃タイヤから再生したリサイクルゴム、さらにマスバランス方式の合成ゴムを採用することで原材料全体の約33%をサステナブル素材とした。