横浜ゴム、タイヤは減収増益

　横浜ゴムが2月14日に発表した18年12月期（18年1－12月）業績は、売上高が6,502億3,900万円で前期比0.6％増、事業利益が592億5,700万円で同1.7％増、営業利益が534億7,800万円で同1.4％減、純利益が356億2,300万円で同10.9％減となった。事業利益は原料価格で7億円（天然ゴム60億円、合成ゴム8億円、配合剤マイナス56億円、その他マイナス6億円）、価格/MIXで64億円、ATGで9億円、その他で1億円増加したが、為替で1億円、販売量で42億円、製造原価で8億円、固定費で15億円、MBで4億円減少し、差し引き10億円の増益だった。

　事業別では、タイヤ事業は売上高が4,548億100万円で同1.1％減、事業利益が422億9,200万円で同1.0％増。新車用タイヤは、国内外でプレミアムカーへの新車装着などは順調に拡大したが、国内では納入車種の切り替えや自然災害による自動車の生産調整の影響などにより販売が低調だったほか、海外では中国で自動車販売不振に伴う生産調整などが続き、国内外ともに減収となった。市販用タイヤは、国内では冬用タイヤの販売が順調だったほか、高付加価値商品の拡販に努めたことで増収となった。一方、海外では天候要因や一部新興国における通貨不安および米中貿易摩擦の影響による販売減少などにより減収となった。

　MBは売上高が1,177億8,200万円で同3.2％増、事業利益が74億400万円で同4.6％減。ホース配管事業は、国内外の建機、工作機械需要が引き続き旺盛だったことに加え、自動車用ホース配管も海外を中心に好調を維持したことで増収。工業資材事業は、国内外でコンベヤベルトの販売が好調に推移したことで増収。ハマタイト・電材事業および航空部品事業は減収となった。

　ATGは売上高が686億8,900万円で同8.3％増、事業利益が84億6,000万円で同11.8％増。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは、豪州・欧州を中心とした世界的な天候不良、異常気象により一部地域で市販用タイヤの販売が振るわなかったものの、農業機械の需要が引き続き回復傾向にあることから、新車用タイヤの販売が好調に推移し増収となった。

　今期は増収を見込む
　19年12月期業績は、売上高6,600億円で前期比1.5％増、事業利益575億円で同3.0％減、営業利益575億円で同7.5％増、純利益400億円で同12.3％増を見込む。

　MBは得意分野へ資源集中
　2月15日開催の決算説明会で山石昌孝社長は、「GD2020の中でMB部門は①自動車部品ビジネス②海洋事業の基盤強化③コンベヤ/油圧ホース事業の拡大―を柱に、これら得意分野に資源を集中する」と語った。自動車部品ビジネスに関しては、北米のカーメーカー向けにバッテリー冷却配管の納入を開始。また高強度、高弾性ウレタン系接着剤の基礎技術を確立したことで、ビジネスの拡大を図る方針。