横浜ゴム、売上収益、事業利益、純利益が過去最高を更新

　横浜ゴムの2025年12月期第3四半期（1～9月）業績（IFRS）は、売上収益が8,771億8,900万円で前年同期比12.0％増、事業利益が1,007億2,500万円で同20.8％増、純利益が661億2,400万円で同8.7％増。第3四半期業績としては各項目で過去最高を更新した。

　事業利益については、Goodyear社のOTR事業の連結に伴う一過性費用の計上があったものの、タイヤ消費財での販売数量増や、「ADVAN」、「GEOLANDAR」、ウィンタータイヤをはじめとする高付加価値商品（AGW）やハイインチ品の販売増に加え、MB事業においても航空部品の収益性改善や、構造改革などの内部努力が寄与するなど、既存事業が好調だったことから増益となった。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、販売量で125億円、製造原価で69億円、価格/MIXで62億円、OHTで29億円、G－OTRで30億円、MBで19億円の計334億円の増益。減益要因は、為替差で8億円、原料価格で90億円、物流費等で8億円、固定費で29億円、その他/買収一過性費用で26億円の計161億円の減益。差し引き173億円の増益となった。

　セグメント別にみると、タイヤは、売上収益が7,957億9,000万円で同13.5％増、事業利益が930億7,000万円で同18.1％増。

　新車用タイヤの売上収益は、国内での新規納入車種の拡大に加え、北米においてもSUV・CUV車種を中心とした新規納入が増加したことにより前年同期を上回った。市販用タイヤの売上収益は、国内における積極的な販売活動の効果や、欧州でのハイインチ品販売活動の強化など、各地域で新規取引先の開拓や既存顧客との取引拡大が順調に進んだことなどにより前年同期を上回った。

　OHT（オフハイウェイタイヤ）の売上収益は、２月に買収したGoodyear社のOTR事業の業績が加わったことで、前年同期を上回った。農機用タイヤは、新車用市場向けは、シェア向上を果たしたほか、補修用市場向けは、マルチブランド戦略の強みを活かし、「Mitas」、「Alliance」、「Galaxy」ブランドを中心に、各地域において継続して販売拡大に努めたことで、欧州・北米の主要市場で需要を上回る販売伸長を果たした。

　MB(マルチプル・ビジネス）は、売上収益が751億4,900万円で同0.4％増、事業利益が70億3,400万円で同36.9％増。

　ホース配管事業の売上収益は、国内建設機械メーカーおよび北米自動車メーカーの需要減により前年同期を下回った。工業資材事業の売上収益は、コンベヤベルトは国内トップシェアの強みを活かして安定的な需要を得られたことで前年同期を上回った。

　2025年12月期通期業績は、売上収益1兆2,350億円で前期比12.8％増、事業利益1,530億円で同13.9％増、純利益880億円で同17.5％増を見込んでいる。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、販売量で101億円、製造原価で75億円、価格/MIXで99億円、OHTで36億円、MBで14億円、その他で15億円の計340億円の増益。減益要因は、為替差で7億円、原料価格で51億円、物流費等で19億円、固定費で65億円、G－OTRで12億円の計154億円の減益。差し引き186億円の増益を見込んでいる。

　セグメント別にみると、タイヤは、売上収益が1兆1,240億円で前期比14.6％増、事業利益が1,429億円で同12.4％増。MBは、売上収益が1,030億円で同2.1％減、事業利益が100億円で同16.6％増を計画している。