横浜ゴム、売上収益は過去最高

　横浜ゴムの2023年12月期第1四半期（1～3月）業績（IFRS）は、売上収益が2,043億1,400万円で前年同期比10.1%増、事業利益が130億1,300万円で同4.8%減、純利益が97億500万円で同4.4%減。売上収益は第1四半期としては過去最高だった。

　事業利益段階の増減要因をみると、増益要因は為替差で39億円、販売量で4億円、価格／MIXで77億円（価格90億円、MIX19億円、棚卸未実現▲31億円）、MBで9億円の計129億円。減益要因は原料価格で59億円（天然ゴム▲1億円、合成ゴム▲10億円、配合剤▲40億円、その他▲8億円）、物流費等で11億円（量影響2億円、単価影響▲13億円［うち海上運賃▲9億円］）、製造原価で31億円、固定費で22億円、YOHTで11億円、その他で1億円の計135億円。差し引き7億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤは売上収益が1,796億5,800万円で同10.3%増、事業利益が125億6,900万円で同10.4%減。

　新車用タイヤは中国での自動車メーカー向け販売が低調だったものの、国内・北米での新規車種獲得などに加え、円安も寄与したことで増収。市販用タイヤは日本では年初の降雪により国内で冬用タイヤの販売が堅調に推移したほか、海外で高付加価値商品の拡販に努めたことで、中国、アジア地域でも販売を伸ばし増収。農業機械用や建設車両用などのオフハイウェイタイヤ（OHT）を生産販売するYOHT（Yokohama Off－Highway Tires：旧ATG）は、減収となった。

　MBは売上収益が225億1,900万円で同9.9%増、事業利益が6億3,500万円（前年同期は2億4,200万円の損失）。

　ホース配管事業は北米で自動車の生産が回復したことで増収。工業資材事業はコンベヤベルトの国内販売が前年同期を上回り、また航空部品も民間航空機向けの補用品需要が回復したことで増収となった。

業績予想を修正

　同社は2023年12月期第2四半期および通期業績予想を修正した。

　第2四半期業績予想については、「Trelleborg Wheel Systems Holding 」が連結子会社となること、買収にあたっての一時費用が発生することなどにより、前回発表予想を修正する。また、通期業績予想については、Trelleborg Wheel Systems Holdingの連結子会社化による影響のほか、為替レートが前回発表予想より円安で推移する想定であること、また、海上運賃が下落傾向であることなどの影響を反映して修正した。

　■2023年12月期第2四半期業績予想
　◇売上収益＝4,500億円（前回予想4,260億円、増減率5.63%増）◇事業利益＝215億円（同240億円、同10.42%減）◇純利益＝175億円（同150億円、同16.67%増）

　■2023年12月期通期業績予想
　◇売上収益＝1兆円（前回予想9,000億円、増減率11.11%増）◇事業利益＝845億円（同730億円、同15.75%増）◇純利益＝570億円（同460億円、同23.91%増）