樹脂ホースメーカー、中東情勢に伴う供給調整の可能性示唆

　中東情勢の緊迫化を背景に、原油・ナフサをはじめとするエネルギー・基礎原料の調達環境が不透明さを増し、サプライチェーン全体における先行き不確実性が高まってきた。こうした状況を受けて、塩化ビニル樹脂や可塑剤、ポリエチレンなどを主原料とする樹脂ホースメーカー各社では、取引先に対し、今後の原材料調達環境や生産体制に影響が及ぶ可能性を示唆する発表が相次いでいる。

　3月12日には十川産業が、「原料メーカーおよび関係各社と緊密に連携し、可能な限り安定供給の維持に努める」とした上で、「今後状況によっては、お客様の希望する数量・納期・その他条件について、個別にご調整をお願いする可能性がある。お客様と情報共有しながら、協議の上で対応していく」と発表。

　トヨックスも、「今後も原料調達先および関係会社と緊密に連携し、安定的な生産・供給の維持に最大限努めていく」との考えを示し、「万が一、供給制約が顕在化した場合には速やかに情報共有を行い、個別にお客様との協議の上、納入計画の調整等、誠意をもって対応する」とした。

　3月13日にはナガセルータックが「複数の調達ルートの確保や在庫調整など、安定供給に向けた対策を講じているが、今後の情勢次第では、一部材料の調達リードタイム延長による納品のタイミングや製品価格の見直しをお願いせざるを得ない状況が想定される」とし、「現時点では、直ちに出荷や生産に支障をきたす状況ではないが、万一、納期調整や価格改定等が必要となる場合には、速やかにご連絡する」と表明。

　八興も「原料メーカー各社より供給状況のひっ迫および供給調整の可能性についての連絡を受けている」とした上で、「今後の状況次第ではお客様の希望される数量・納期その他条件について、個別のご連絡のうえで調整をお願いする場合がある。その際には情報共有し誠意を持って対応する」と発表。

　3月18日にはカクイチも樹脂ホース事業において、原材料調達環境や生産体制に影響がおよぶ可能性に触れ、「関係各社と連携しながら安定供給の維持に最大限努めていく」との方針を示した。

　終わりが見えない状況が続くなか、川上の原料メーカーでは、原油および石油製品の供給不安を一因とした価格改定の発表が続いている。樹脂だけでなくゴム業界においても、万が一の供給制約等を見据えた動きが広がっていきそうだ。