DUNLOP（住友ゴム工業）、京都大学DE&Iシンポジウムでポスター発表

　DUNLOP（住友ゴム工業）は6月19日、京都大学百周年時計台記念館（京都府京都市）で開催の「京都大学コミュニケーションデザインとDE&Iコンソーシアム 公開シンポジウム2026」に参加し、ポスター発表およびポスターミーティングに登壇した。

　同シンポジウムは、京都大学コミュニケーションデザインとDE&Iコンソーシアムが主催したもので、「必要条件主義」をコンセプトに開催。DE&I（ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン）を数値目標や制度整備といった「十分条件」で捉えるのではなく、その実現に必要な条件を問い直すことを目的に、研究者や企業関係者らが議論を交わした。

　第1部では、大人気ポッドキャスト番組「歴史を面白く学ぶコテンラジオ」の深井龍之介COTEN CEOをはじめ、二瓶美里東京大学大学院教授、治部れんげ東京科学大学准教授、フジテレビドラマ・映画制作部プロデューサーで京都大学経営管理大学院特命准教授の村瀬健氏らが登壇。「歴史的背景から捉えたジェンダー・インクルーシブ」をテーマに、ジェンダーギャップの構造的課題や企業・メディアの役割などについて意見を交わした。

　第2部では同コンソーシアムの会員企業・団体によるポスター発表が行われ、特別会員であるDUNLOPは、「多様な力をひとつに果敢に挑戦できる組織づくり　DUNLOPが描くDE&Iのかたち」と題して発表。同社のDE&I推進に向けた取り組みや考え方を紹介した。

　続くポスターミーティングでは、深井氏や治部氏、コンソーシアム共同代表の蓮行京都大学経営管理大学院特定准教授らを交え、DE&I推進のあり方について議論した。

　DUNLOPは、働きやすさや働きがいの向上に向けた制度整備を社内で進めてきた一方で、活動が形式的な取り組みに留まらず、企業価値の向上や事業活動にどう結び付いているかを考える段階に来ていると説明。また、DE&Iの取り組みが現場で機能しているかをどのように把握し、評価していくかについての課題認識を示した。

　これに対し深井氏は、制度利用者数などの定量指標だけではなく、組織内で起きている認知や意識の変化を継続的に捉えていくことが重要との考えを示した。また治部氏は、DUNLOPが発行する人権レポートに言及。「『人権』という言葉は日本企業では敬遠される傾向もあったが、近年は企業活動における重要性が高まっている」（治部氏）とした上で、同社の取り組みを評価した。さらに人権の尊重は社員の幸せや自律的な働き方にも繋がるとの考えを示した。

　DE&Iコンソーシアムは2023年12月に設立。「『誰ひとり取り残さない』を建前で終わらせない。」をスローガンに掲げ、企業や団体、研究者らによる実践と対話を通じてDE&Iの推進に取り組んでいる。