ブリヂストン、タイヤ部門は減収減益

　ブリヂストンが2月17日に発表した2019年12月期（2019年1～12月）業績は、売上高が3兆5,256億円で前期比3.4％減、営業利益が3,260億9,800万円で同19.0％減、経常利益が3,168億2,300万円で同16.9％減、純利益が2,925億9,800万円で同0.3％増となった。

　営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、売値330億円、原材料40億円で370億円の増益。減益要因は、数量230億円、償却費270億円、販管費240億円、その他236億円、為替160億円で1,136億円の減益。差し引き766億円の減益となった。

　セグメント別にみると、タイヤ部門は売上高が2兆9,531億200万円で同3.2％減、営業利益が3,258億7,500万円で同17.3％減。

　日本では、乗用車用および小型トラック用タイヤならびにトラック・バス用タイヤの販売本数は前期並みに推移。特殊タイヤは、建設・鉱山車両用超大型・大型ラジアルタイヤの販売本数は前期並みに推移した。

　一方、米州、欧州、中国・アジア・大洋州では、乗用車用および小型トラック用タイヤならびにトラック・バス用タイヤの販売本数は前期を下回った。

　多角化部門は売上高が5,883億200万円で同4.9％減、営業利益が1億6,500万円で同98.2％減。日本の化工品事業が再構築の途上にあることに加え、新車向けの販売減が影響した。

　2020年12月期通期業績予想（IFRSに変更）は、売上高収益3兆5,500億円で前期比1.2％増、調整後営業利益3,600億円で同4.7％増、純利益2,300億円で同3.9％減を計画している。

　調整後営業利益段階の増減要因をみると、増益要因は、売値150億円、原材料50億円、数量260億円で460億円の増益。減益要因は、営業費190億円、その他10億円、為替100億円で300億円の減益。差し引き160億円の増益を見込んでいる。日本での冬タイヤの販売増やORRでの販売増、売値改善の効果により、増益を見込む。2月17日の決算説明会の席上、江藤彰洋代表執行役COO兼社長は「当社は1－12月の決算期のため、ほとんどの需要が下期に出てくる。2019年の年間の冬用タイヤ需要をみると、全体では前年を10％程下回ったのではないかと思っている。当社はそこまでは下回らなかったが、それに近いマイナスだった。今下期が平年並み、今年ほどの暖冬でなければ物量としては前期を上回るとみている。チャレンジングな目標ではなく、通常のスノータイヤの需要動向を踏まえた計画にしている」と語った。

　セグメント別でみると、日本は売上収益9,300億円で同1％増、調整後営業利益1,020億円で同7％減。米州は売上収益1兆6,500億円で同1％減、調整後営業利益2,040億円で同6％増。欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカは売上収益6,600億円で同3％増、調整後営業利益210億円で同33％増。中国・アジア・大洋州は売上収益4,800億円で同4％増、調整後営業利益430億円で同20％増を見込んでいる。日本の調整後営業利益は、為替と海外での現地生産化が影響する。