ブリヂストン、売上収益4.4兆円、2.7％増

　ブリヂストンの2024年12月期業績（IFRS）は、売上収益が4兆4,300億9,600万円で前期比2.7％増、調整後営業利益が4,833億300万円で同0.6％増、純利益（非継続事業を含む）が2,849億8,900万円で同14.0％減だった。

　「中国EV攻勢などによる自動車業界の構造変化や、南米・欧州を中心に廉価輸入タイヤの増加などタイヤ業界の構造変化の加速が新たな脅威となる中、為替の追い風もあり増収増益だった。グローバルビジネスコストダウン活動で約750億円の効果を創出し、業績を下支えした。ただ、ビジネス悪化が顕著となった南米ブラジル事業を中心に、業績回復スピードに課題を残し、加えて日本タイヤ、化工品・多角化事業の収益性悪化などにより、2024年8月に発表した業績見込みを下回る結果となった」（石橋秀一取締役 代表執行役 Global CEO）

　調整後営業利益段階の増減要因は増益要因が為替で590億円、MIXで180億円、営業費で150億円、その他で307億円、減益要因が数量で410億円、南米事業で410億円、加工費で210億円、原材料で110億円、売値で60億円、差し引き27億円の増益。

　セグメント別では、日本は売上収益が1兆2,261億円で同1％減、調整後営業利益が1,873億円で同9％減。アジア・大洋州・インド・中国は売上収益が5,297億円で同4％減、調整後営業利益が585億円で同6％増。米州は売上収益が2兆1,800億円で同5％増、調整後営業利益が1,801億円で同15％減。欧州・中近東・アフリカは売上収益が8,356億円で同2％増、調整後営業利益が298億円で同155％増。

　「課題となっていた北米事業は為替の追い風もあり、増収増益となった。市販用ブリヂストンブランドは、乗用車用20インチ以上が前年比で12％増、TB（トラック・バス）用が同8％増。プレミアムタイヤビジネス基盤を強化し、同タイヤ全体では調整後営業利益率14％レベルを確保した。2025年には事業拠点とコストを最適化し、収益性を改善していくとともに、米国消費財ビジネスの再構築やTB用タイヤのフリートビジネス強化など成長路線に舵を切り、再び質を伴った成長をスタートする」（同）

　財別にみると、乗用車用／小型トラック用は売上収益が2兆4,859億円で同5％増、調整後営業利益が2,823億円で同3％増。トラック・バス用は売上収益が1兆228億円で同1％増、調整後営業利益が579億円で同横ばい。鉱山・建設車両用／航空機用／農業機械用／二輪車用を含むスペシャリティーズは売上収益が6,236億円で同1％減、調整後営業利益が1,389億円で同2％増。化工品・多角化事業は売上収益が2,979億円で同横ばい、調整後営業利益が42億円で同68％減だった。

　2025年12月期業績予想は、売上収益が4兆3,300億円で前期比2.3％減、調整後営業利益が5,050億円で同4.5％増、純利益が2,530億円で同11.2％減。

　「2025年を緊急危機対策年と位置づけ、質を伴った成長へ向けて守りを固めつつ攻めの活動で将来への布石を打つ。25年も約1,000億円レベルの再編・再構築第2ステージのリソースを調整項目に計上している。緊急危機対策年とする25年中に、再編・再構築をやり抜く」（同）

　調整後営業利益段階の増減要因は増益要因が売値で590億円、数量で340億円、南米事業で210億円、MIXで200億円、減益要因が為替で330億円、原材料で290億円、営業費で200億円、加工費で50億円、その他で253億円、差し引き217億円の増益を見込む。