【インタビュー】横浜ゴム取締役専務執行役員MB管掌大石貴夫氏
MB事業の拡大めざしM&A積極的に推進
工業用品 2016-05-09
国内では、リニア新幹線需要に期待している。リニア新幹線はトンネルが多いので油圧ホースの需要が多く見込める。トンネル工事現場で加締めまでできる体制にして、需要の掘り起しをはかる。
工業資材は増収の計画。コンベヤベルトは横ばいの見通しだが、マリンホースなどの海洋商品を拡大していく。産油国であるイランの経済制裁が解除されたので、同国での販売拡大を目指したい。
土木資材では、橋梁用ジョイントに期待している。当社の新型道路ジョイントが首都高速道路から認定を取得し、今年1月に首都高速1号羽田線の補修工事で採用された。東京オリンピック開催に伴い、会場周辺道路の補修で道路ジョイントの需要拡大が予想されるため、販売拡大の好機と捉えている。
ハマタイトも増収の計画。建築用については、昨年発売したウレタン塗膜防水材「アーバンルーフNX」を中心に拡販していく。この分野については当社のシェアはまだまだ低いので、新製品でシェアアップをはかる。
自動車用も引き続き注力していく。自動車用はカーメーカー向けにいろいろな商材を開発しているが、剛性を高めた高剛性接着剤の新製品が好評を得ている。
航空部品は為替の影響もあり減収の予想。
海外拠点の状況を見ると、アメリカは自動車用エアコンホースの好調を受け、ホース製造拠点の拡張に取り組んでいる。またハマタイトの生産拠点も堅調だ。昨年、稼働を開始したメキシコの自動車用ホースアッセンブリー工場はさらに拡張して、対応する品種を拡大していく計画。
インドネシアの海洋商品生産拠点は順調に立ち上がり量産に向けた試作を開始した。14年に買収したイタリアのマリンホース生産販売会社は、「シーフレックス」ブランドのマリンホースに関して、石油会社国際海事評議会の制定する「GMPHOM2009」の型式認定を取得し、2016年上期から生産・販売ができるようになった。
MB事業の戦略については、事業拡大をはかるためM&Aも積極的に進めていく方針だ。M&Aに関してはシナジー効果が期待できる案件や当社が得意としている分野で取り組んでいきたいと思っている。またMB事業全体の安定成長をはかるため、将来にわたり安定した需要が見込めるビジネスに力を入れていく方針だ。
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