ネシアのシール材工場4月から本格的に稼働

　「16年は各事業部とも厳しい状況下で減収になったが、それぞれ次のステップアップの準備期間となった。工業用品事業部はインドネシア工場の稼働準備が進んでおり、17年4月から本格稼働に入る。シューズ事業部は中国生産から一部をベトナム生産に切り替えコストダウンし17年は生産を拡大する。また、化成品事業部ではISO14001の拡大取得ができたことで、今後は工場から発生するロスの削減がはかれ収益効果が上がると期待している」と語る西浩一社長。17年は設立70年の節目の年となるが「そのためにも各事業部に十分な利益を確保するように檄を飛ばす」。

　■工業用品事業部
　16年の自動車部品は取引先の自動車メーカーの生産停止などの影響で減収となりました。建築・土木・床材などは需要低迷のなかで積極的な営業活動により前年並みを確保しました。また、昨年3月にインドネシアに設立した自動車用シール材の工場はテスト運転を始めており、17年4月には製品の納入を開始する予定です。

　中期戦略としては、縮小していく国内需要のなかで量から質への転換をはかることで、これまで負の要素であった、多品種・少量・不定期・低頻度・異形などから付加価値を生み出していくことが必要だと考えています。

　■シューズ事業部
　15年9月から「ダンロップモータースポーツ」を中心としたリニューアル量販商品の価格改定を実施し順調に推移してきましたが、16年には消費者の節約志向、天候不順などの影響で秋冬商品の消化が悪く売り上げ確保に苦戦しました。一方、これまで進めてきた物流の集約化が終わり、福山、伊勢崎、札幌の3拠点に集約し在庫が半減しました。17年はこの物流改善効果が出ると考えています。さらに、17年からは販売会社を含む営業体制の再編を進めて行きます。この他、16年はネット販売が好調でしたので、17年はさらに拡大していく計画です。

　商品面では、マーケティング機能を強化し、市場に対応した商品企画・開発をはかり、当社の強みのボリュームゾーン商品群と機能商品の再提案を実施していきます。また、ハウスブランドの開発、育成を進め、特に国産商品による市場開拓をはかっていきます。16年には日本の特色のある地域の素材を採用したカジュアルスニーカーを新たな流通で販売を始めました。

　生産面では、16年にはコストアップが進む中国から一部をベトナムに移し、関税などの面でもメリットが出ました。17年はさらに倍増する計画です。